14 揺れやすさマップ①
今週から地震に関するハザードマップについて説明をします。
地震に関連しては、「宇部市ゆれやすさマップ」と「宇部市津波ハザードマップ」がありますが、まずは「宇部市ゆれやすさマップ」から。
「宇部市ゆれやすさマップ」は宇部市の直下、または近くで地震が起こったときの地表面の震度を示したものです。「宇部市ゆれやすさマップ」の作成方法は次回に譲ることにして、今回は震度について説明します。
一般に使われている（呼ばれている）“震度”は、正式には「気象庁震度階級」と言います。現在この震度は、地震計（震度計）で計測され、すぐに気象庁から発表されます。しかしながら、25年前の阪神・淡路大震災までは、地震があると気象庁の職員が、壁に貼ってある（？）表に記載してある体感や被害状況から震度を決定していました。
例えば、最大の震度７は「家屋の倒壊が30%以上におよび、山崩れ、地割れ、断層などを生じる」とありますが、これだと、実際に被災地を見て回り、被害状況を調査しないと状況はわかりませんね。
「震度6」は「家屋の倒壊は30%以下で、山崩れが起き、地割れを生じ、多くの人々は立っていられない程度」です。家屋の倒壊率30%以下と以上で、震度6か7に分かれます。被害状況をよく調査しないと決められません。実際、阪神・淡路大震災のあとに有名になった「震度７のベルト地帯」が定まったのは、地震からだいぶ時間が経ってからのことです。今はその表をめったに見ることがないと思いますので、参考までに掲載しましょう。
もう一つ、従来の震度決定法には大きな欠点がありました。家やビルの耐震化が進むと、昔の家やビルのように壊れません。そうすると、極端な話、非常に強い揺れであっても震度6や7にはならないことになります。
このような不都合があり、地震の揺れを地震計で計測して、震度を決めようという動きが阪神・淡路大震災の前からあり、一気にその動きが加速、1996年4月から現在の計測震度が使われるようになりました。この時あわせて、震度５と６は、「弱」と「強」に分けられました。
気象庁のホームページで「気象庁震度階級関連解説表」を見ますと、非常に詳しく震度ごとの人体感覚、家屋内や家屋外の状況、さらには木造家屋や鉄筋コンクリート構造物、地盤や斜面、ライフラインやインフラなどの状況が詳しく説明してあります。これを見ると、いかに耐震性を有していることが重要か、が分かります。ぜひ一度見ておかれることをお勧めします。
表 気象庁震度階（1949年制定）