第百十二段：南海トラフ巨大地震に備える①
新年明けましておめでとうございます。
本年もどうぞよろしくお願いいたします。
昨年は10月から年末までの約3か月間にわたって、首都直下地震の被害想定について書きました。
ただ、それに対してどうしたらよいかという対策については、あまり書いていません。
脅しっぱなしでは無責任のそしりは免れませんので、そのことについてはいずれ書くことにして、新年になって、改めて直接私たちに関係がある南海トラフ巨大地震にどう備えるか、について書きたいと思います。
首都直下地震から身を守る参考にもなると思います。
結論から言って、山口県は死傷者ゼロに出来ると確信しています。
それを実現するために、多くの皆さんの協力を得て、すこし名前が長くなりますが、「南海トラフ巨大地震山口県死傷者ゼロプロジェクト」なるものを進めて行こうと思っています。
ただ単に掛け声だけでなく、様々ある死傷者の出る原因を明らかにし、その原因を取り除くことによって死傷者ゼロを実現したいと考えています。
ただ相手が自然ですから多少（もっと？）の前後はあるでしょう。
しかしいずれにしてもそう遠い将来のことではありません。
今から備えましょう。
まずは県による南海トラフ巨大地震による地震・津波被害想定結果（平成26年3月公表）を見てみます。
私はこの被害想定の委員会の委員長を務めました。
ですからどういう経緯でこの数値が出てきているかはよく理解しているつもりです。
表－1は県全体の死者数、表－2は負傷者数です。
ここで、（ ）内の数値は屋内収容物（家具や什器類）の移動や転倒による人的被害で建物倒壊の内数となっています。
また、「その他」とはブロック塀の倒壊、自動販売機の転倒、屋外落下物（看板や割れたガラスなど）によるものです。
これを見て、まず圧倒的に津波による被害が多いことに気付かれるでしょう。
また火災による犠牲者が非常に少ない。
首位直下地震の人的被害の最大が火災によるものと、極めて対照的です。
次回以降、これらの数字の裏にある意味（裏？、正しくは前提条件）を説明していきます。